どんな本か

外資系企業の日本子会社や、日本支店の税務の取り扱いを説明している税務の専門書です。

Q＆A形式なので読みやすく、事例の検討をしたい場合にも調べやすい内容となっています。

源泉税、法人税、地方税、消費税に関して、外資系企業に特有の論点が網羅的に説明されています。これから外資系企業の税務を担当したい方や、今現在担当している方にオススメの書籍です。

なぜこの本を選んだのか

外資系税理士法人に勤務していた時に、スタッフが作成する申告書のレビューをする機会がありました。ただ自分の知識の範囲内でレビューするので、どこに抜けや漏れがあるか分からず心配でした。なので外資系企業の税務論点を網羅的に把握するために、この書籍を読みました。たしかAmazonで検索してヒットしたのだと思います。

この本の良いところ

本書は、著者の中田先生が実際に直面した事例をもとにして、執筆されているそうです。なので内容が具体的でかなり実践的なため、「読めば明日から使える」的な知識を得ることが出来ます。特に源泉税のパートで、租税条約の取り扱いについて具体的に記載してあり、とても勉強になります。

租税条約は難解な部分も多く、そもそも日本語の意味が分からない的なことが多々あるのですが、本書で詳しく説明してくれているので、理解が深まりました。

読後の変化

外資系企業の税務論点が網羅的に記載されているので、本書を参考にすれば大きく検討が漏れることはないと思います。外資系企業の税務論点は細かなものがあるので、完全に網羅するのは難しいのですが、「だいたいよく出てくるのはこういう論点だ」ということを、書籍ベースで確認しておくと、実務がスムーズだと思います。

著者の中田先生は独立後も外資系企業に税務アドバイスをされているようなので、すごいですね！いつかお会いしてみたいです（わたしの場合は、独立してから外資系企業の顧問税理士になることはまずないと思いますが…）。

最後までお読みいただきまして、ありがとうございました。